ユダヤ民族は何故、優秀なのか=寺島実郎著「ダビデの星を見つめて 体験的ユダヤ・ネットワーク論」を読んで

 寺島実郎著「ダビデの星を見つめて 体験的ユダヤ・ネットワーク論」(NHK出版、2022年12月20日初版)を読了しました。著者による「ユニオンジャックの矢 大英帝国のネットワーク戦略」「大中華圏 ネットワーク型世界観から中国の本質に迫る」に続く3部作の完結編ということですが、私自身はこの本だけしか読んでおりません。

 本書は世界に張り巡らされたユダヤ人のネットワークが描かれています。しかし、世に蔓延る「ユダヤ陰謀論」とは全く一線を画し、至極真っ当な体験論になっております。(何故、体験論なのかについては後述します。)

 ユダヤ人の人口は世界で約1510万人(イスラエルに約620万人、米国に約550万人で、この2カ国で77%を占め、残りはEU域内に72万人、英国に38万人=2020年統計)で、世界人口(約78億人)の0.2%に過ぎない少数民族が、歴史的に何度も迫害を受けながら、なぜこれほど多くの偉人を輩出し、世界的ネットワークを広げて、人類として欠かせない偉業を成し遂げてきたのか、著者の体験を基に描かれています。

 結論を先に書けば、ひときわ優秀なユダヤ民族が最も重視するのは高等教育だということでした。また、世界各地で離散と抑圧の中を生き抜くために、決して単純かつ簡単に他人に与することなく「個」としての強さを確立して、その個を結んでネットワークを形成しているからだと言います。だから、ユダヤ的価値とは「高付加価値主義」と「国際主義」ということになります。そして、ユダヤ民族にとって、紀元前6世紀の「バビロンの捕囚」も、約2000年前のローマ帝国によるディアスポラ(離散)もつい昨日の出来事として忘れない「記憶の民」であると言います。

 バビロンの捕囚で、ユダヤ人を解放したのは、アケメネス朝ペルシャの王キロス2世だったことから、ユダヤ王国の末裔であるイスラエルは、現在も、潜在意識的にはペルシャの末裔であるイランに対して好意的だという話は、まさに「記憶の民」の真骨頂と言えるかもしれません。

東京・銀座

 さて、何故、この本が「体験的ユダヤ・ネットワーク論」なのかー。著者の寺島氏(1947~)は、よく知られているように、もともと三井物産の商社マンです。彼が入社した1970年代、同社は社運を懸けてイラン・ジャパン石油化学(IJPC)プロジェクトに取り組んでいました。しかし、それが1979年のイラン革命などの影響で失敗します。倒産寸前状態にまで追い込まれた三井物産は1981年、寺島氏を今後のイラン情勢に関する情報収集するよう米国に派遣します。そこで寺島氏が会った専門家の5人のうち3人もがユダヤ人で「イスラム原理主義革命がイランで起こることは5年も前から論文に書いていた」という専門家もいたといいます。そこで、寺島氏は多くの人からのアドバイスにより、その翌年、ほとんどコネもないのにイスラエルのテルアビブ大学のシロア研究所(現ダヤン研究所)に飛び込んでアプローチします。そこで、寺島氏が一番驚いたことは、「三井はなぜイランで失敗したのか」という127ページにわたる報告書まであり、同氏の周囲にいた物産幹部の固有名詞まで次々と出てきたというのです。彼らの桁外れの情報収集力はここにも表れています。これが、寺島氏のユダヤ研究のきっかけになったようです。

◇本に書かれなかったこと

 と、ここまで書いておきながら、本書に書かれていたことー例えば、アインシュタインやマルクスやフロイトといった著名人や、ロシア革命のレーニンやトロツキー、それに今のウクライナのゼレンスキー大統領はユダヤ人だとか、欧州で一大金融王国を築いたロスチャイルド家の話やポグロム、ホロコーストなどーは、ほとんど私も他の書物(広瀬隆著「赤い楯」など)で得た知識から知っていることばかりでした。

 それよりも、生意気ですが、何故、私でも知っていることがこの本に書かれないのか、の方が不思議でした。特に、著者の寺島氏は三井物産の商社マンとして米国に10年も滞在していたというのに、何故、ユダヤ系のロックフェラーやモルガン家のことについて全く触れていないのか気になりました。

 また、私自身がユダヤ民族について関心を持ったきっかけは芸術家に多かったので、作曲家のメンデルスゾーンやマーラー、演奏家のルービンシュタインやホロヴィッツ、アシュケナージ、ギドン・クレーメル、映画のスピルバーグやハリソン・フォード、ポピュラーのボブ・ディラン(ノーベル文学賞受賞者)、サイモンとガーファンクル、ニール・ヤング、ビリー・ジョエル、画家のモジリアーニやシャガール、または哲学者のスピノザやウイットゲンシュタインらについて彼らがユダヤ系であることを熟知していたのですが、本書ではその趣旨が違うせいか全く出てきませんでした。

 ただ、この本で驚いたことは、著者がエルサレムのイエス・キリストが処刑されたゴルゴタの丘跡に建てられた聖墳墓教会を実際に訪れ、その教会内の分断統治図に気付き、その9割がギリシャ正教会などの東方教会で、ローマ・カトリック教会はその残りのわずか1割しかなかったという事実でした。著者も、東方教会のロシア正教のことを知らなければ、プーチンによるウクライナ侵攻の背景が説明つかない、などと力説しておりましたが、その通りだと思いました。

 最後に、何故、世界人口のわずか0.2%に過ぎないユダヤ民族が優秀で頭脳明晰なのか?ー私見によれば、彼らは子どもの頃からユダヤ教の律法であるタルムードを意味が分からなくても脳に詰め込まれるからではないか、と思っております。「門前の小僧習わぬ経を読む」みたいなものです。エマニュエル・トッド(彼もユダヤ系)も「我々はどこから来て、今どこにいるのか?」の中で書いておりましたが、幼児から10代にかけての読書習慣がその人間の知性を形成するといいますから、脳科学的にも証明されるはずです。

 そして、付言しておきたいことは、私自身は、600万人を超えるホロコーストによる被害から、今では逆にパレスチナ人を迫害する側に回ってしまったユダヤ人には残念な思いがありますが、ユダヤ人に対する偏見はなく、ましてやユダヤ陰謀論には全く賛同しません。(そう言えば、30年も前に東京のイスラエル大使館に取材しに行ったことがありますが、ロシア大使館以上のそのあまりにも厳重な警戒態勢を見て、逆に気の毒になってしまいました。)

 むしろ、映画や音楽や美術に関する限り、そしてユダヤ人であるユヴァル・ノア・ハラリ氏(彼はユダヤ原理主義については否定的な発言をしていますが)の書く「サピエンス全史」が世界的ベストセラーになるなど、ユダヤ文化は世界中の人々から愛されているわけですから、陰謀論が成り立つわけありません。私は文化国粋主義者ですから、そんな陰謀論に取り組む暇があったら、日本人はもっともっと勉強して頑張ってほしいと思っています。

サウジ記者殺害疑惑はかなり複雑で分かりにくい

スペインアルハンブラ宮殿

いまだ真相が分からず、捜査が現在進行中の事件を茲で扱うのは、多少、気が引けますが、ここ最近、毎日のように報道されているサウジアラビア人記者カショギ氏の殺害疑惑事件は、複雑過ぎて、分からないことが多過ぎます。

事件があったのは10月2日のこと。場所は、トルコ・イスタンブールのサウジ総領事館。カショギ氏は結婚に必要な書類手続きのため、同総領事館に入りましたが、その前に、婚約者を外で待たせ、自分にもしものことがあった場合に備えて、その婚約者に自分の携帯電話を預けます。しかし、同氏は行方不明となり、トルコ政府が公表したことから、欧米メディアで大騒ぎとなりました。「事故だった」とも、「尋問中に工作員が誤って殺した」とも、「いきなり注射されて身体を切断された」とも憶測記事が飛び交っています。恐らく、カショギ氏は殺害されたことでしょうが、今のところ、サウジ側は否定しております。

何故?

10月18日付の読売新聞で、やっとカショギ氏の人となりが分かったのですが、彼は、あの9.11の首謀者と目されていたビンラディンに複数回インタビューしたことがある在米の敏腕ジャーナリストで、最近はサウジのムハンマド皇太子を批判する記事を書いたことから、当局から目を付けられていたといいます。

不敬罪のようなサウジの法律に抵触したのかもしれませんが、気に入らない者は治外法権の場所で密かに抹殺するとしたら、まるでスパイ映画の世界です。現実の世界では、原油価格が変動したり、中東が不安定になったりしていますから、一人のジャーナリストの殺害だけでは済まず、影響力が大きいので、これだけ欧米メディアは騒いでいるのです。

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10月18日付の朝日新聞がAP通信の報道を引用してましたが、米国とサウジとの関係は、一般人の想像を遥かに超えて、驚くほど濃密だったんですね。まず、昨年5月に米国はサウジに対して、約1100億ドル(約12兆3000億円)もの武器売却契約を結んでいたのです。12兆円ですよ!ちなみに、12兆円というのは、スウェーデンの国家予算並みです。

トランプ氏も個人的に、資金繰りに困っていた1991年に、所有していたクルーザーをサウジの王室の王子に2000万ドル(約22億円)で売却し(何と桁違い!)、2001年には、サウジ政府が「トランプ・ワールド・タワー」の45階部分を、施設使用料を含め、1000万ドル(約11億円)で購入したといわれています。半端じゃない関係です。

トランプ大統領が16日のFOXビジネスニュースのインタビューで、サウジに対する制裁について「我が国を傷つけるだけだ。(制裁すれば)サウジは、ロシアや中国から質の悪い兵器を買うだろう」と反対表明したのは、大統領自身の個人的な、こうしたサウジとの濃密関係が背景にあったからなのでしょう。もっとも、本人は「フェイクニュースだ」と否定しておりますが。

遠い昔、日本の池田勇人首相は、フランスのドゴール大統領から「トランジスタ(ラジオの)商人」と揶揄されましたが、現在、世界一の軍事力を持つ覇権国の大統領に対して、「○○商人」とは、誰も怖くて揶揄したりはしないでしょう。総領事館にも行きたくないでしょう。

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国際問題については、イスラム・シーア派のイランと敵対する米国が、イスラム・スンニー派のサウジと手を組むことは自然の成り行きなのかもしれません。トルコがサウジとの関係が悪化したりすると、そのパワーバランスが崩れ、中東情勢は一層不安定になります。イエメンの内戦も、サウジとイランとの代理戦争だと言われています。昨年、サウジなどから国交断絶されたカタールはイランへの依存を強め、サウジと対立しつつあるトルコもイランに接近するのではないかとも言われてます。

イランは、米国がこの世に存在する前の遥か大昔に、ペルシア帝国と呼ばれる覇権大国でしたからね。

何と言っても、パレスチナ問題が70年も続き、最近では、米国に続き、オーストラリアが、在イスラエル大使館のエルサレム移転を検討すると発表し、問題を深刻化させています。豪州には、ロシアから追放されたユダヤ系の人が多く移民したといわれてますから、政権へのロビー活動も盛んなのでしょう。

シリア内戦には、ロシアと中国も武器輸出で絡んでいるといいます。

トルコ⇒サウジアラビア⇒米国⇒イラン⇒イエメン⇒カタール⇒豪州⇒イスラエル⇒シリア⇒ロシア⇒中国⇒米国と関係各国の思惑が入り乱れて、この先どうなるのか予想がつきませんが、最悪の事態だけは避けてもらいたいものです。

このサウジ記者殺害疑惑について、ほとんどの日本人は興味ないでしょうから、このブログのアクセスも少ないことでしょう。