私は「経済音痴」を自認しておりますが、昨今の経済報道を目にする度に、さすがに危機感を募らせています。
「異様な原油高」と、「基軸通貨のドルの世界的信用低下」のことです。
例のサブプライム問題は、1929年の世界金融恐慌に匹敵するのではないでしょうか？
先日も米最大手銀行のシティ・グループだけで、1兆９０００億円以上の不良債権を抱えているというニュースがありましたが、この倒産寸前の銀行を買い支えたのが、オイルマネーで潤っている中東の政府系投資会社だというのです。新興の中国も米国債などを買うことによって、支えましたが、何と言っても、我が国、日本が、世界で一番、アメリカという国家を買い支えているのではないでしょうか。「経済アナリスト」なら、その数字がパッと出てくるでしょうけど…。
今までの世界経済がどうやって巡回していたかといえば、アメリカ人の旺盛な消費意欲を発端にしていたんですね。つまり、お金もないのに、アメリカ人は、土地や建物を担保にして、世界中の株や債権を買ったり、高価なＳＵＶやプレジャーボートを何台も所有したり、ブランド品を買ったり、広大な敷地にプールを作ったりする。原材料や製品を作るのは中国やアフリカや日本。アメリカ人は、これら高級ブランド品をドルで支払いますが、召使の日本人はせっせとドルの米国債を買ってくれるので、アメリカにはお金がちゃんと戻ってくる。このドルでアメリカ人はまた大好きなお買い物をするといった具合です。
何てことはない。朝貢貿易じゃありませんか！
しかし、サブプライム問題が発生し、不動産価格が暴落（5％以上とも）し、１００万軒以上の不動産が差し押さえられ、もう不動産が担保にならないとなると、ローンやクレジットも組めない。アメリカの消費意欲が減退し、ドルの信頼度も下落したというわけです。戦後のブレトン・ウッズ体制で、アメリカは基軸通貨をポンドから奪い取ったと言われていますが、わずか、60年でそのドルも崩壊しようとしています。
中国もせっせとアメリカ向けに玩具や衣料品や電気器具なんかを作って輸出して、ＧＤＰも二桁成長率を遂げていますが、アメリカ人の消費意欲が減退すれば、ガクンと輸出も落ちる。他人事ではないのです。今、経済特区と名を馳せた深せんも不動産の暴落が始まったようです。
何か、あの憎たらしいほど強かった巨人のアメリカ帝国が崩壊するようです。歴史の節目を感じるのは私だけではないのではないでしょうか。