毎週月曜日発売の「週刊ダイヤモンド」１１月１８日号（８８０円）が「ジャニーズ帝国 最強ビジネスの真実」特集を展開していたので、思わず購入してしまいました。これでも、私は、かつて芸能担当記者を務めたことがあり、仕事としてその筋とは大いに関わっていたからです。
ジャニーズ事件に関しては、薄々噂で知っていながら、ジャニーズ所属タレントを多く起用したマスコミも批判対象になりましたが、その具体例も書かれていました。その前に財界人を代表するサントリーの新浪剛史社長（経済同友会代表幹事）が痛烈に酷評して、自社ＣＭからジャニーズ・タレントの起用から撤退しましたが、何となく自家撞着のような気がしています。それに、財界が全く批判の対象にならないこと自体がおかしいのです。
つまり、テレビなどのマスコミでジャニーズ・タレントの出演が多くなればなるほど、露出度が増し、それが人気となり、テレビは視聴率を稼げる。お陰で広告主（スポンサー）からの収入も増える。スポンサーはスポンサーで、視聴率が高い番組に自社製品の宣伝を繰り返して売上増の恩恵を受ける。つまりは、財界は、マスコミとジャニーズを大いに利用していることになるからです。
今回の事件は、芸能事務所とマスコミと財界とそれに、監督官庁である政官界を含んだエスタブリッシュメントが、排他的な鉄壁の独占禁止法に触れかねないカルテルを、阿吽の呼吸と同調圧力とその場の空気で「何となく」契約書なしに結ばれていたという「不都合な真実」があったということになります。
さて、その旧ジャニーズ事務所とマスコミとのズブズブの関係が同誌の４９ページに具体的に書かれています。大河ドラマ「風林火山」や朝の連続テレビ小説「ほんまもん」などを手掛けたＮＨＫの元理事若泉久朗氏はジャニーズ事務所に「役員待遇で迎え入れられた」。フジテレビの中野由美子プロデューサーは、看板ドラマ「月９」で、嵐の松本潤を主演に起用した「ラッキーセブン」などを手掛け、２０１８年に出向し、その後、事務所本体と子会社の取締役を務め、関係が深いレコード会社のソニー・ミュージックエンタテインメントの役員を務めた小俣雅充氏も本体を含めて子会社３社の取締役を務めているといいます。
これらは、まさに大企業が、霞ヶ関の官僚を天下り先として受け入れる態勢と瓜二つです。全く同じと言っても良いでしょう。お互い、ウインウインの関係なのです。
そうそう忘れるところでしたが、タレントのカレンダー売り上げも馬鹿にならず、大手出版社９社との利権構造も明らかにされています。第１位は、マガジンハウスでKIng＆Princeのカレンダーで９億５４５４万円、第２位は講談社（Snow Man）で９億０１３３万円、第３位は小学館（なにわ男子）で５億０７８９万円になっています。ジャニーズ帝国批判キャンペーンを行っていた「週刊文春」の版元文藝春秋は、カレンダー利権に預かっていませんでした。その一方、あまりジャニーズ批判をしない「週刊新潮」の版元新潮社は、SixTONESのカレンダーの利権で３億５４９７万円の売り上げがあり、第４位に食い込んでいました。道理で、週刊新潮はジャニーズ批判の舌鋒が鈍いはず。これで理由が分かるということです。
逆に週刊文春がジャニーズを批判できたのは、カレンダー利権に預からなかったから、とも言えます。
実は、私は芸能記者から離れて大分経ち、「Kis-My-Ft2」が読めないどころか、メンバーも誰一人知らず、顔と名前が一致しないことを告白しなければなりませんが、同誌の「巨大帝国のビジネスモデルとカネ」を読むと、その巨額さには圧倒されるばかりでした。こんな感じです。
・２０２２年のコンサートの興行収入は４９８億円（第１位は、KIng＆Princeの６０億３０００万円）
・ファンクラブの年会費通算２００億円超（各グループに付き入会金１０００円、年会費４０００円）
・隠れ資産「ジャニーズ不動産」＝都心１３物件で５３０億円（東京・港区赤坂の本社ビル、渋谷区神南のParkway Square、新宿区百人町の東京グローブ座など）。賃貸収入は年間１５億円超。
（数字はいずれも推定評価額）
さすが経済誌だけあって、よく調べております。
ジャニーズ事務所の消滅後の今後の日本の芸能界はどうなるのか？ 同誌５２～５３ページには「芸能事務所の相関図」が描かれています。これは芸能記者にとって必須のマル秘情報です。でも、恐らく、関係者に止められていると思われますが、相関図には芸能事務所の代表者名やその大本のことまで書かれていません。私はかつてレコード大賞の審査員をやったことがあるため、裏社会との繋がりまで熟知してしまいましたが、衆人監視のこのブログなんかに書けるわけがありませんよ（苦笑）。
ジャニーズ事件はいわゆる氷山の一角であり、芸能界はもっともっと奥が深いのです。