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使わせてもらっておいて文句を言うのは、またまた気が引けますが、大量の個人情報が流出した米フェイスブックの会社としての対応には、全く誠意を感じられませんね。

私はこの《渓流斎日乗》を全世界に（笑）に発信するためだけに、仕方なくフェイスブックを使っております。そのお蔭で、高校時代の友人に何十年ぶりかでコンタクトできるようになったり、これまで知らなかった「友達の友達」と知り合うことができたりして、多大なる恩恵を蒙ることができました。

しかし、情報漏洩になると話は別です。（私はせっせと投稿して、フェイスブックに個人情報を提供してますからね）

スペイン南部ミハス

フェイスブックは全世界で２２億人ものユーザーがいるといいます。特に東南アジアでの普及率は最近目覚ましいものがあり、例えばベトナムは、２０１７年７月の月間利用者が６４００万人で同年１月と比べて３９％増加。ベトナムの人口は約９４００万人ですから、普及率が人口の６８％です。タイになると、同年同月の利用者は５７００万人。タイの人口は約６７００万人ですから、何と普及率は８４％にもなるのです。誰もが使っているインフラみたいなものと言っていいでしょう。

それが、今春、最大８７００万人分の連絡先や投稿内容が流出したことが発覚し、続けて、９月下旬には２９００万人の氏名や電話番号などが流出したことが分かりました。

アカウントが流出するとどうなるかといいますと、脅迫メールが頻繁にきたり、本人になりすまして投稿されたり（勘弁してほしい）、最悪の場合、匿名性の高い闇サイトで取引され、サイバー犯罪集団に渡る恐れがあるといいます。犯罪集団は、銀行口座番号やパスワード、クレジットカード番号などを盗み取るために、巧妙なフィッシングメールを仕掛けるといいます。

スペイン南部ミハス

これに対して、フェイスブック側が、攻撃者や被害の詳細については「調査中」と言うだけで、それ以上の情報開示をしていません。

私は、以前に、フェイスブックのことを多くの人が、善意のボランティアで公開しているプラットフォームだと誤解しているだけで、「実態は広告会社だ」と書いたことがありますが、やはり、１０月１８日付の日経新聞は、フェイスブックの収益の約９８％が広告収入だ、とはっきり書いておりました。

知らないうちに、身に覚えがあるような「ターゲット広告」が襲来するのは、フェイスブックが、どこかの代理店に個人情報を販売しているのではないかと疑いたくなります。

欧州では、個人情報保護のために、「一般データ保護規則（ＧＤＰＲ）」を施行して、閲覧履歴データを自由に使えなくしました。

日本もやっと重い腰を上げて、公正取引委員会が「プラットフォーマー」と呼ばれるＧＡＦＡ（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）など巨大ＩＴ企業を、独占禁止法４０条に基づく強制調査を検討し始めました。（どういうわけか、読売新聞だけが積極的に報道してます）

それだけ、ネットのプラットフォームが、道路や水道、電気、ガス並みに現代人に欠かせないインフラになったということでしょう。

せっかく、フェイスブックで色んな方と知り合ったり、コメントを戴いたりしているので、今すぐ、解約することは躊躇しておりますが、サイバー攻撃を受ければ、解約は真剣に考えます。