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公開日時: 2008年6月2日 @ 22:56

今日の毎日新聞のメディア欄は面白かったです。
というより、恐ろしかったと言った方が適切かもしれません。

長いタイトルは
匿名、匿名、匿名。
よくないことでもプライバシー
公的機関に広がる「非公表」の論理

沢山のケースの中から一つだけ例を挙げますと、昨年の夏に高知大学の50歳代の男性教授が、スーパーで乾電池を万引きして捕まり、警察に事情聴取を受ける事件がありました。

大学は結局、この教授を懲戒解雇処分にしました。

それはそれでいいのですが、大学側は、大学のホームページ（ＨＰ）に掲載しただけで、処分を下した教授については、「教育学部教授、50代男性」とだけしか情報開示しませんでした。 （2007年8月22日）

高知大学の言い分は「処分を受けているのだから実名にしてこれ以上社会的制裁を加える必要はない」というものでした。

そして、ここからがすごいのですが、「ホームページが社会に対する正式窓口で、記者にまで発表する必要はない」とまで言ったそうなのです。

ああ、ついにそういう時代が来たかあ、というのが私の感想です。

ネットにはこれだけ有害情報と偽、エセ情報が氾濫しているというのに「社会に対する正式な窓口」と言い切って大丈夫なのでしょうか？一応、本物らしくみえても、誰が高知大学のホームページを「本物」だとオーソライズしてくれるのでしょうか？

「記者にまで発表する必要はない」というのも、新聞記者さんたちも随分、舐められたもんですね。

高知大学の態度はまさに自分たちに耳障りの悪いことは隠し、都合の良い情報だけは大々的に報じさせた第２次大戦中の日本の大本営か、ドイツ・ナチスの宣伝省と何ら変わりがありません。

泉下でゲッペルスも驚いていることでしょう。

公開日時: 2008年4月29日 @ 11:03
日本では、出会い系サイトを悪用して殺人事件にまで発展したり、違法ドラッグが売買されたりして、毎日のようにネットの闇の部分が報道されるので、ネガティブなイメージがどうも先行するのですが、先進国アメリカでは、性善説に基づいたネット社会が充実しているようです。

いわゆる会員限定のソーシャルネットワークなのですが、誰でも簡単に登録できます。プロフィールは実名で住所も年齢も書きます。それどころか、自分の写真を掲載し、学歴、政治、宗教、思想信条を書く欄まであります。匿名はいないようです。学校の卒業生同士が結び付くこと（おっ！学閥ですね）もあるので、学歴詐称もないようです。

ここまで書いてしまって悪用されないのか、と心配なのですが、もともと、ハーバード大学で教授と学生間で始まったらしく、登録会員も学歴が高く、大人が多いという話です。性善説です。

早速、私も登録してみました。友達が友達を呼ぶという感じで、まだよく分からないのですが、友達と認められた人だけが、相手のプロフィールを読めるようです。

全世界で5000万人が登録しているらしく、中には、このネットで知り合った友人の家を泊まり歩いて、世界中を旅する若者もいるとか。

まさに性善説です。

私は外国人の友人は一人もいないので、このサイトの中の検索エンジンで、戯れにエリック・クラプトンを検索したら、出てきたんですよね。

ビックリしてしまいました。

写真はギターを抱えた本人のものなので、本物かもしれませんが、熱狂的なファンが本人に成り済ますこともできます。よく分かりません。何せ、世界一のスーパースターがネットで友人を募集したりするのでしょうかねえ？偽物でも構わないので、話の種として、彼の友人登録をしてみました。

私と同姓同名の日本人も数人、既に登録しておりました。

今後、どうなっていくのか、後日談があれば次の機会に。

電通の調べ（２０日発表）によると、昨年2007年の日本の広告費で、ネット広告がついに雑誌を抜きました。

これは、大事件です。

インターネット広告は前年比２４・４％増の６００３億円。

雑誌は、前年比４％減の４５８５億円。

ちなみに、テレビは０・９％減の１兆９９８１億円。新聞が５．２％減の９４６２億円。ラジオが４・２％減の１６７１億円。

先日、Ｏ氏の送別会で、オンラインのビジネス誌に勤めるＯ君と話す機会があり、聞いて見ると、本当にネットの世界ではすごいことが起きているのですね。これなら、ネット広告が雑誌広告を抜くはずです。

なぜかというと、ネットには紙雑誌やテレビの視聴率のような「あいまいさ」がないというのです。

「オンラインの雑誌」の場合は、読者の個人情報が登録され、性別、住所、氏名、年齢、職業はもちろん、年収、趣味趣向までわかってしまうので、誰がどの記事をどれくらい時間をかけて見ているかすぐわかってしまうというのです。

これは、広告主にとっては有り難い情報です。どにに何を売りたいかについては、その筋をターゲットにして広告を張ればいいからです。

私は、パソコンには全く疎いのですが、グーグルには、誰がそのサイトを見ているのか探知する能力があるのですね。

世界地図が出てきて、まずどこの国で何人見ているかすぐ分かります。これを見て、ビックリしてしまいました。また、どんな検索語を使って、そのサイトに辿り着いたか、順位が付くのです。例えば、何でもいいのですが、私のこのサイトに辿り着く場合、「渓流斎」が1位、「朋之介」が２位、「へんなおじさん」が３位…といった具合です。

Ｏ君によると、この機能を逆手にとって、グーグルなどは、「言葉」を売っているというのです。これはどういうことかと言うと、誰でも検索エンジンで最初に出てくる言葉をとりあえず、クリックするものですよね。よって、検索の順番というのは非常に大切なのです。誰も、100番目にある言葉をわざわざ捜して検索したりしません。（研究者なら別ですが）

そこで、検索の1番目に載りたい会社は、グーグルにお金を払って、載せてもらうのです。以前は「消費者金融会社」が数万から数十万円（一日か、１カ月か聞きそびれました）を払っていたそうですが、今ではグレーゾーンの廃止によって、消費者金融も減益となり、代わって、多重債務解消を引き受ける会社の名前の取引が活況を呈しているそうなのです。

私の知っている若い友人も、まず本は読まない。新聞も読まない。テレビもそれほど見ず、ネットにどっぷり浸かって、ニュースも仕事もゲームも音楽も買い物もほとんどパソコンに依存しているというのです。読書は若い時の習慣の産物ですから、恐らく一生、本も新聞も読まないことでしょうね。

明日を担う若者がこうなのですから、これからどんな時代になるのか、おじさんは想像もできません。