六義園
先日、長年使っていたパソコンを廃棄することを決めたことを書きました。２０１１年３月に購入したものなので、７年でオシャカになったことになります。
そしたら、また先日読んだ新聞記事によると、ソニーから発売されていた犬型ロボットの初代「アイボ」（１９９９年発売）など旧式はとっくにサポートサービスが終了しており、元ソニーの開発者の一人は、この種のＩＴ機器は耐用期間を「７年」に設定して作っているというのです。
へーと思ってしまいました。
いくら仲の良い男と女も７年経つとあやうくなるという説もあります（笑）。そう言えば、昔、マリリン・モンロー主演の映画「七年目の浮気」（１９５５年、ビルー・ワイルダー監督）なんてのもありましたね。
人間も機械も７年限界説なんでしょうか（笑）。
ブッション・ドール ステーキ定食１０００円
ところで、先日久しぶりにお会いした某新聞社の元幹部さんから、新聞業界の危機的状況を聞きました。
電車に乗っても新聞を読んでいる人はほとんど見かけなくなりましたからね。特に若い人はほとんど、新聞を家で購読してさえいないとか。
かつては、「１０００万部」を誇る世界一の大新聞社だった讀賣新聞も、今は見る影もなく、６００万部を切っているそうです。
新聞が売れないと、駅の売店やキオスクもどんどん閉店しています。
コンビニは増えているかもしれませんけど、コンビニでの新聞の返品率が５０％とかで、そうなると、コンビニ業界の「淘汰論理」で、そのうち、コンビニも売れない新聞は扱わなくなるかもしれません。
新聞・雑誌の流通を担う卸（おろし）の首都圏の四大即売会社（啓徳社＝読売・報知系、東京即売、東都春陽堂＝毎日・スポニチ系、滝山会＝朝日・日刊スポーツ系）のうち、東京即売は、もう数年前からかなり重症の経営難に陥っているそうです。
出版の取次ぎ大手栗田書店（１９１８年創業）も２０１５年６月に１３５億円の負債を抱えて倒産しております。
このような状況について、ほとんどの日本人が「対岸の火事」としてしかとらえていません。ヤフー・ジャパンや、グーグルやインフォシークなどＩＴ事業者も、パソコンやスマホでニュースを読んでいる若者も「関係ない」と思って、危機感すら覚えていません。
しかし、これらは、回りまわって自分たちにボディーブローのように効いてくるのです。
第１、スマホやパソコンで「無料」で流れてくるニュースは、新聞社や通信社や出版社がしっかりと取材して執筆して編集して大変手間がかかったもので、そもそも、ダイジェストならともかく、全部「無料」で読めるわけがないのです。
その大本の新聞社や出版社が倒産したら、どうなりますか？スマホやネット上には、個人の感想か、信頼できないフェイクニュースしかなくなるということですよ。
新聞社もネットニュースを独自にやってますが、単なるアクセス数稼ぎ的な、実に質の低下した、スキャンダラスな方向に行きかねない危険もあるわけです。
これからのメディアの世界（特に新聞と出版業界）がどう変貌していくのか想像できませんが、駅売店がつぶれ、取次ぎ卸がつぶれていく今の現況を見ると、とても楽観的になれませんね。