マレーシアの炒飯ナシゴレン
沖縄のＵさんから、メールがありまして、パソコンに「ウインドウズ１０」をインストールしたところ、調子が悪くなってしまいました、と憤慨されております。Ｕさんの御主人の職場でも「ウインドウズ１０」を入れたところ、動かなくなった機種もあったとか。
私も迷いました。「今なら無料」「○月○日以降は有料」「お早めに」といったマイクロソフト・ジャパンからの案内が五月蠅いほどつきまとってくるので、タダなら、いいかなあ、と思っていました。
しかし、念のため、と思い、パソコンとＩＴに詳しい友人の石田君に問い合わせてみたら、「やめた方がいいよ。フリーズするかもしれないから。どうしてもＷ１０が欲しいなら、今のパソコンが壊れて、新しく買い換えた時にすればいい。それまで、またバージョンアップしているかもしれないから、遅くはないよ」と忠告してくれました。
そうです、英米の諺で、「タダのランチほど怖いものはない」というものがあります。私は「もらう」「いただく」「ただ」が綾小路公麻呂さんみたいに大好きなんですが、やはり、タダには気をつけなければいけませんね（笑）。
せっかく、沖縄のＵさんからメールを頂いたので、沖縄問題について考えてみます。
先日、米軍属の米国人が、日本の女性を暴行殺害して逮捕され、外交問題にも発展しました。犯人は、当日は仕事のない「オフ」で、先に沖縄県警によって逮捕されたから、取り調べもできましたが、もし、「オン」と称して、治外法権の基地内に逃げ込めば、日米地位協定をタテに、日本の裁判は受けることはなく、放免されて帰国していたかもしれません。
で、私はコメンテーターではないので、あえてコメントは書きません。日米地位協定をこのままにしていいのか、皆さん方も考える機会だと思っています。
さて、米大統領選の有力候補者ドナルド・トランプ氏が、盛んに民衆を煽動して、日本やメキシコや中国などの悪口をまくしたてています。
特に、日本に対しては、日米安保条約で一方的に日本だけが恩恵を受けて、「ただ乗り」していると言わんばかりです。彼は、日本の「思いやり予算」さえ知らないようです。はっきり言って、大変失礼ながら、トランプ氏は、日米貿易摩擦の激しかった１９８０年代で思考が停止しているんじゃないか、と思われる発言を羅列しています。
例えば、駐留米軍の負担費ですが、天下の産経新聞が、ペンタゴンなどの資料を基に各国を比較して数字を詳らかにしてくれました。（５月２５日付朝刊）
それによりますと、２００２年の数字ですが、日本は４４億１１３４万ドルを負担して、その負担率は７４．５％。ダントツの１位です。同じ枢軸国同士で、敗戦国のイタリアは３億６６５５万ドルで、４１．０％。そして、何とドイツは、１５億６３９３万ドルとはいえ、負担率はわずか半分以下の３２．６％なのです！（ちなみに、トランプ氏からやり玉にあがった韓国は、８億４２８１万ドルで、４０．０％）
トランプ氏は「何で１００％負担しないんだ！」と文句を言ったそうですが、もし、仮に、日本が１００％負担したとしたら、残りは将兵の人件費分ぐらいで、そうなると、米軍は日本の単なる「傭兵」になってしまう、という矛盾を抱えてしまうそうなのです。
まあ、日本はそれだけ、つまり、半分どころか全額に近い７４．５％も駐留米軍の経費を負担しているわけです。
また、２６日付の毎日新聞の記事で、米シンクタンクの数字を取り上げていました。米軍は２０１５年現在、世界１５０以上の国・地域に約１５万人が駐留していますが、最多は日本で約５万２０００人。実に全体の３分の１を占めます。このほかは、ドイツ約３万７０００人、韓国約２万５０００人、イタリア約１万２０００人です。
そして、肝心の沖縄です。
日本の国土面積のわずか０．６％の沖縄県に在日米軍専用施設の７４％が置かれています。
沖縄県の負担割合は、本土の約５００倍。県民約１４０万人の約９割が住む沖縄本島の２割近くの面積を米軍施設が占めています。その米軍基地のうち、海兵隊基地が占める割合は、７５％もあります。つまり、沖縄基地のほとんどが海兵隊と言っても過言ではありません。
沖縄県民総所得に占める基地関係収入の割合は、最近はわずか５％程度なんだそうです。
これは、沖縄在住の大学教授の論文の引用し、少し私が改変したものです。
以上、私のつまらないコメントはしません。再読して頂ければ幸甚です。